不妊治療費と医療費控除について

不妊症の検査のタイミング。

最近では情報が多く行き交う中で興味や誤った知識、無知での性行為により望まない妊娠が増える中で、本当に妊娠を望んでいるのになかなか妊娠できない方も多いと思います。

妊娠がなかなかできない方の中でもどういった方が不妊治療の対象になるかと言いますと、正常な夫婦の8割は結婚後1年以内、9割が2年以内に妊娠するとされています。

不妊期間が2年以上の場合を不妊症と定義していますが、1年で妊娠しない場合には何らかの異常がある場合がありますので、一度検査した方が良いと言われています。

実際に不妊治療を受けようと思うと医療費がどのくらい必要なのか!?

保険が適用されるのか?医療費控除はどうなのか?気になります。

色んな事が気になりなかなか治療を開始出来ない方のためにも今回はお金の面を紹介します。

健康保険の適用について。

一般的な不妊の検査や治療は健康保険がほとんど使えますので、まずは検査するのもいいでしょう。

不妊治療の場合には初期の治療では保険診療が適応されますので、3割負担で済みます。

ですので、1回の治療費は数千円程度のことが多いのです。

大体がタイミング療法や排卵誘発剤による治療までは適用になります。

しかし、病院によっても検査費用など異なりますで、詳しくは検査前や治療前に確認するのをお勧めします。

また、検査や治療の内容や回数によっては保険が使えないこともあります。

人工授精や体外受精などの高度生殖医療を受けることになると、健康保険は使えなくなり自由診療になります。

各医療機関によってその費用は違い、人工授精で1~3万円程度、体外受精の場合は20万円~60万円程度と医療機関によりかなり差があります。

その辺りも主治医の先生とよく相談してみましょう!!

医療費控除について

医師による診療等の対価として支払われる医療費控除については、不妊症の治療費や人工授精の費用は対象になります。

医療費控除の際は、助成金をもらっている方は不妊治療も含めた年間の医療費から不妊治療助成金でもらった金額を差し引きます。

その金額が通常の医療費控除と同様に、10万円以上または、所得の5%以上であれば不妊治療も含めた年間の医療費から医療費控除ができるのです。

また、治療の先に使用した駐車料金や公共の交通機関も申告できることがあります。

助成金や医療費控除について役立ちますので一度調べてみるのもいかがでしょうか!?

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